DeSCヘルスケア、日本の労働生産性に関する研究成果が学術誌『Journal of Occupational Health』に掲載

　株式会社ディー・エヌ・エー（本社：東京都、代表取締役社長兼CEO：岡村信悟、以下DeNA）のグループでヘルスケア事業を展開するDeSCヘルスケア株式会社（本社：東京都、代表取締役社長：瀬川翔、以下DeSCヘルスケア）は、日本の労働者を対象とした診断疾患別の労働生産性に関する共同研究が、日本産業衛生学会の学術誌『Journal of Occupational Health』（英文のみ）に掲載されたことをお知らせします。

　本研究「日本の労働者における診断疾患別の労働生産性：大規模レセプトデータと労働者調査データを用いた研究（日本語副題）」は、大塚製薬株式会社（以下、大塚製薬）とDeSCヘルスケアが共同で、日本における疾患毎の労働生産性の実態を明らかにすることを目的に実施しました。日本の多様な職種に従事する31,540名の就労者を対象として、健康保険組合のレセプトデータとDeSCヘルスケアが保険者に提供するヘルスケアエンターテインメントアプリ「kencom」®︎を通じた健康調査に同意いただいたデータを匿名加工情報として活用し、疾患別の労働生産性とその損失コストを評価しました。

本研究の分析を踏まえた主要結果

「アブセンティーズム＝疾患による欠勤」と「プレゼンティーズム＝出勤しているが心身の不調によって業務効率が低下している状態」のそれぞれにおける各疾患の影響が可視化されました。

• 男女ともにうつ病、不安障害、片頭痛などは、有病率が低くても、プレゼンティーズム、アブセンティーズムともに高い結果であった。
• プレゼンティーズムに大きく影響していたのは、男女ともにうつ病、不安障害、統合失調症、双極性障害、不眠症といった精神疾患であった。
• アブセンティーズムに影響を与えていたのは、男性では双極性障害、統合失調症、うつ病、片頭痛などであった。女性では、片頭痛、うつ病、不眠症、下痢性疾患などであった。
• 男女ともに期間有病割合が高く、プレゼンティーズムも高いのは、食道、胃および十二指腸の疾患、アレルギー性鼻炎などであった。
• 女性特有の疾患である月経障害は、プレゼンティーズム、アブセンティーズム双方に影響を及ぼしていたが、特にプレゼンティーズムに大きな影響を与えていた。また、女性は男性よりも、アトピー性皮膚炎にプレゼンティーズム、アブセンティーズムともに影響を受けていた。
• プレゼンティーズムによる損失コストはアブセンティーズムを大きく上回っていた

      一人当たりの月間労働生産性損失額の平均
　・アブセンティーズム：　男性　5,569円／女性：4,403円
　・プレゼンティーズム：　男性　39,935円／女性：39,004円

本研究の詳細はこちらを参照ください。

背景と今後の展望

　日本では少子高齢化と出生率の低下に伴い、労働力人口の減少と医療費の増加が深刻化しています。このような状況の中、企業や社会の持続可能性を支えるためには、労働者一人ひとりの健康と生産性の維持・向上が重要な課題となっています。従業員の健康問題は、アブセンティーズムやプレゼンティーズムとして現れ、企業活動に大きな影響を及ぼします。本研究は、企業が健康経営を推進する上で、従業員の労働生産性に損失を与えている疾患を把握するためのデータとして活用できます。

　本論文の共著者である京都大学大学院 医学研究科 社会健康医学系専攻健康管理学講座健康情報学　中山健夫　教授は「本研究は健康保険組合に加入されている方々でアプリを介して、労働生産性の評価尺度をご回答いただいた結果と、その方々の保険請求レセプトデータを用いることによって、本邦の現役世代の方々にとってどのような疾患が労働生産性に損失を与えるのか、全体像を知ることが出来ました。これは、レセプトデータとアプリによる評価データを組み合わせて得られた意義のある成果と言えるでしょう。今後、さらなる解析を行うことによって、より詳細な研究結果が示されることが期待されます。」と述べています。

　大塚製薬とDeSCヘルスケアは、今後とも働く人々の健康と生産性の向上に貢献する研究を進め、持続可能な社会保障制度の実現に貢献していきます。