社員がライフイベントと仕事を両立しながらいきいきと働き続けるための制度・福利厚生を準備しています。DeNA LIFE DESIGN PROJECTでは社員の「働きたい」という気持ちを応援すべく定期的に福利厚生等の制度を見直しています。
DeNA LIFE DESIGN PROJECT 健康経営
CHO(Chief Health Officer)室
社員のパフォーマンスを健康面からサポートする専門部署。運動・食事・睡眠・メンタルの4分野においてアンケートから見える課題を中心に取り組んでいます。
詳細はこちら 健康管理室
健康相談や体調不良の相談ができる産業医及び保健師が常駐しています。毎週出勤するカウンセラーにキャリアや心身の全般について相談することもできます。
子育て・家族支援
基本的な保険制度に加え、保養施設やスポーツ施設の利用など、保険組合独自の福利厚生プランの活用が可能です。
年次有給休暇
入社日に最大12日付与されます(※入社初年度は入社時期により付与される有給休暇日数は変動します)。以後、毎年4月1日に在籍期間に応じて最大20日付与されます。
積立休暇制度
育児・学校行事・介護・私傷病・不妊治療・妊娠等のライフイベントに安心して臨める仕組みとして、未消化の有給休暇のうち、失効する分を1日単位で毎年10日を上限に(最大 60日)積立て、用途を限り利用することができます。
休暇・休職制度
生理休暇、母性管理休暇、通院休暇、休職制度をご用意しています。(期間条件が異なります)。
その他
定期健康診断の実施や、希望者へインフルエンザ予防接種等の補助を行っています。
ライフプラン
結婚祝い金
社員が結婚した際にお祝い金10,000円が支給されます。
産前・産後休暇
産前は6週間(多胎の場合14週間)、産後は8週間、休暇を取ることができます。
ベビーケア休暇
配偶者が出産した際、年次有給休暇とは別に、出産予定日または出産日前後に5日間の有給休暇を取得することができます。
出産祝い金
社員に子どもが生まれた際にお祝い金1人につき10,000円が支給されます。
育児休業
子どもが1歳になるまで、育児のために休業することができます。
育休復職サポート手当
産前・産後休暇を取得した女性社員、または連続して2ヶ月以上の育児休業を取得した男性社員の復職に際し、子どもが満1歳6ヶ月になるまでの間、保育料補助として毎月20,000円が支給されます。
児童手当
本人または配偶者の子どもが18歳に達する日以後の最初の3月31日になるまで、1人につき5,000円/月、第3子以降1人につき10,000/月が支給されます。
子の看護休暇
子ども(小学校3年生まで)の怪我・病気の看護や予防接種・健康診断の付き添い等の際に、年次有給休暇とは別に、1年間につき子1人の場合は5日間、2人以上の場合は10日間を限度として有給休暇を取得することができます。
ベビーシッター補助
入会金・年会費・利用料の一部を会社が負担する形で、ベビーシッターサービスを安価に利用することができます。
出張シッター手当
育児中でも安心して出張に行けるよう、出張に伴い子どもを預ける必要がある場合に追加で発生するベビーシッター等の費用の補助を受けることができます。
ベビーシッター割引券
公益社団法人全国保育サービス協会が発行するベビーシッター割引券を利用することにより、1回2,200円の割引を受けることができます。
介護休暇
要介護状態にある家族の介護をするため、年次有給休暇とは別に、1年間につき対象家族が1人の場合は5日間、2人以上の場合は10日間を限度として有給休暇を取得することができます。
介護休業
家族(配偶者、本人/配偶者の父母、子、祖父母、兄弟姉妹、孫)が要介護状態にある際に、通算で93日間まで休業することができます。
健康保険/厚生年金
確定拠出年金/確定給付年金
2つの企業年金があり、希望者は自身のライフプランに合わせて、選んだり組み合わせることができます。
持株会
希望者に対して自社株取得を容易にし、財産形成を助成する制度で、拠出金に応じた奨励金も付与しています。
各種従業員割引制度
住宅仲介手数料、金融機関金利引き下げなど、各種割引があります。
※割引内容によって適用対象が異なります。
傷病見舞金
社員が通勤途中や私傷病等の業務外の傷病又は業務上の傷病により欠勤した場合に見舞金が支給されます。
災害見舞金
社員の住居が被災した場合、見舞金が支給されます。
リモートワーク手当
1勤務日につき450円が支給されます。(1ヶ月あたり7500円を上限とする)
勤続表彰制度
勤続満3年/5年/7年/14年/20年に達した年度に表彰する制度です。各年度毎に賞品と特別休暇を付与しています。
部活動支援制度
社内コミュニケーション促進施策として、部活動における費用支援等を受ける事ができます。自ら部を起こす、既存の部に入るなど、雇用ステータスを問わず参加する事ができます。